フェイシャルエステの失敗例から見る正しい選び方とは

悩んでいる女性

 

自分に合ったサロンで安心して施術を受け、思いっきりキレイになりたいですよね!

 

フェイシャルエステを継続して受けるには何らかの契約をサロンと結ぶことになります。

 

が、個室でプロの方とお話ししているとだんだんと惹きこまれ、舞い上がった気持ちのまま安易に契約して後悔することも考えられます。

 

自分の症状や目的、予算、期間など紙に書き出して明確にし、複数のサロンでお試ししてから決めると失敗はぐんと減ります。

 

安易に契約してしまいトラブルに巻き込まれてしまうことがないように予防策と困った時の対処法を知っておくことも重要です。

 

こういうノウハウは反面教師的に学ぶのが一番です。つまり、よくある失敗例を知り、そうならないような行動をすればいいのです。

 

 

フェイシャルエステの失敗例@「複数サロンのプランを比べず即決する」

比較している女性

 

フェイシャルエステはコースによっては半年から1年と長く通う場所になります。簡単には契約解除できないので、比較せずに決めてしまうのは危険です。

 

サロンごとに施術方針、雰囲気、エステティシャンのカラー、設備や内装も全く違います。自分に合う合わないも大事な要素です。

 

また、安易な決断の後に「話が違う・・・」というギャップを感じることもあります。

 

たとえば、サロンではフェイシャルエステの範囲はデコルテエリアまで含みますが、別のサロンでは顔の範囲のみ、といった細かなコース内容の違いなど。

 

安さに飛びついて契約したものの、受付は高級ホテルのようにキレイだったのに、施術を受ける部屋は蛍光灯のもと、ヒラヒラのカーテンで仕切られた個室とは呼べない空間だった、という設備面での不満などもあります。

 

施術内容は同じでも、経験豊かな落ち着いた雰囲気のエステティシャンが多いサロンと、元気で明るい若いエステティシャンが多いサロンとでも全く感じは異なります。

 

細かいことですが、美しくなるために通う場所ですから、自分にとってワクワクする場所であってほしいですよね。

 

特に長期のコースを契約する前には、初回体験や、短期間・低価格のコースを複数のサロンで受けて内容を確認し、自分の肌で感じてみるのが一番です。

 

その際にカウンセリングの時間が設けられているはずなので、目的のコースについての内容や価格について疑問を全てぶつけてみましょう。

 

ここで絶対に遠慮してはいけません!

 

インターネットの口コミも役に立ちます。他人の目線で見た感想というのも、自分では気づかない部分に着目しているのでなるほどと思うことも。

 

中には、写真付きで複数のサロンをレポートしている美容ライターの方々もいるので、雰囲気を知る点で大変参考になります。

 

フェイシャルエステの失敗例A「通っていたサロンが閉店・倒産した」

閉められたシャッター

 

閉店・倒産は突然起きることなので、長期・高額契約をしていた場合は冷や汗ものです。

 

冷静かつ早急に行動できるように予備知識を蓄えておきましょう。サロンに返済能力が残っていれば顧客がまだ受けていないサービスは返金されなければなりません。

 

しかし、民法308条に「先取特権」という内容を元に、働いていた人達への給与補償が優先されるので、給与を払った後に顧客への返金分が残るかは疑わしいです。

 

倒産に至るケースでは、返金する余力が残っていないことがほとんどです。

 

そもそもお金がないから倒産するワケですので。

 

残念ながら、サロンが閉店・倒産して返金されるケースは少ないというのが現状です。

 

株式会社などの整った組織であれば、その後の対応は代理弁護士など法の専門家が行うことが多く、何かしらの対応が期待できることもあります。

 

個人店や小規模のサロンの場合はある日突然夜逃げのように閉店してしまうことも多く、対応はあまり期待できません。

 

いつもの調子でサロンへ行ったら定休日でもないのにシャッターが降りていて、そこには一枚の張り紙が・・・というのが現実に起こり得るのです。

 

被害にあってしまった場合の具体的な対処方法を説明します。

 

前受金の保全措置について確認する

契約書に前受金の保全措置について記載されているかが重要なポイントです。

 

前受金の保全措置とは、事業者の経営悪化や倒産などでサービスを継続できなくなった場合に、顧客に対して前受金の一部または全額を返還するために、事業者が金融機関との間に保証委託契約を結んでいることを指します。

 

契約書にそれが記載されており、サロン側が金融機関と契約を結んでいれば、その金融機関から顧客に返金される可能性は高いです。

カード払いの場合はクレジット会社へ連絡

月額制で契約している場合は支払いを止めることができる可能性が大きいです。

 

クレジット払いの場合はクレジットカード会社へ早急に連絡しましょう。割賦販売法では、サービスを提供する側に問題が生じている場合に、クレジット会社からの支払いを拒否する権利(支払い停止の抗弁権)が認められているからです。

 

ただし、支払い総額や分割回数・期間に条件があります。

消費生活センターへの問い合わせも

倒産や返金に関する問い合わせにも応じない場合は、まずは消費生活センターへ連絡すると良いでしょう。

 

次のステップにどのような行動を取れば良いのか相談できます。エステティック消費者相談センターというエステ専門の相談窓口もあります。

 

高額な支払いをしてしまっている場合は、弁護士や行政書士など法律の専門家へ相談し、法的手続きを取る必要が出てきます。

 

また、運が良ければ大手エステサロンが救済してくれることになり、買収という形で代わりに引き継いでくれるケースもあります。

 

フェイシャルではないですが、同じエステでエタラビやミュゼが似たようなケースで買収されたのは記憶に新しい出来事です。

 

引き継ぐ先のサロンに問い合わせし、自分の契約の場合は他店で継続できるのかなど確認しておきましょう。

 

倒産する時はスタッフさえ知らされていないことも多く、その日は突然にやってきます。

 

予防策として、契約前に倒産した場合について聞いておくと良いでしょう。聞きづらいことではありますが、契約する顧客には知っておく権利があります。

 

大手の方が代理弁護士を雇っていたり、保証についても手厚いケースが多いので、大きな契約は個人店や小規模なサロンより大手で組んだ方が良いかもしれません。

 

経営悪化の予兆としては、カード払い可としているのに、やたらと現金払いを勧めてきたり、一括払いを勧めてくるようになれば資金繰りの悪化が予想できます。

 

前払いの商品や回数券などを以前より勧めてくるようになることもあります。

 

経済状況が落ち込むと、真っ先に削られるのは広告費です。急に広告を見なくなったら、怪しいかもしれませんね。

 

また、サロンが人手不足にもかかわらず新しい人を雇わなくなった、なども閉店に向けて動いてる予兆です。このような予兆を察知したら、大きな契約は様子を見た方が良さそうです。

 

フェイシャルエステの失敗例B「スタッフの接客態度が悪い、勧誘がひどい」

不満のあるカウンセリング

 

顧客を焦らせて勧誘してくるタイプのスタッフに当たってしまったらどうしたらよいのでしょうか。

 

複数のサロンを比較しながら決めようと思い、体験コースを回っていると「今日せっかく体験コースで効果が出ているのにそこから数週間経ってしまうと無駄になりますよ!」などと焦らして勧誘してくるケースがあります。

 

エステには商品のお勧めはつきものなのでこれ自体は仕方のないことですが、顧客を焦らして判断力を低下させるようなやり方は良い接客とは言えません。

 

こんな時は、体験コースや無料カウンセリングはサロンにとっては顧客を勧誘できる機会ですが、私達顧客にとってはサロンを吟味する機会ということ思い出してください。

 

プレッシャーをかけられたら、今日はどのようなものか体験するのが目的であって、契約しに来たわけではないことを伝えましょう。

 

「今日、この体験コースの後に契約しないと割引が受けられないですよ!」というフレーズも多様されますが、安心してください。

 

エステサロンは顧客の契約が欲しいので大体どのタイミングでも何かしらの割引やキャンペーンは行われているものです。

 

小さなカウンセリングルームでずっと話を聞いていると判断力が鈍ります。

 

しつこく勧誘されても、まずは「今日はまずお話を聞きたかったので、一度家に帰って考えます。」とはっきり伝えましょう。

 

それでもしつこいスタッフは要注意

優良なスタッフであれば「わかりました。決まったらご連絡ください。」とそれ以上しつこくしませんが、「時間を置いたらもったいないですよ!」などと考える時間を与えないような場合はその契約はするべきではありません。

 

今後も、エステを受けに通う度に他のコースを勧誘してくるはずです。

 

態度の悪さというのは1度の訪問ではなかなか見えない部分ですが、契約前のカウンセリング時に、さまざまな質問を投げかけてみましょう。

 

話が上手く進んでいるときは誰でも笑顔ですが、少し考える必要がある内容を投げかけられると本質が見えてきます。

 

質問の例
  • このような施術を受けてみたいけれど、自分の予算はこのくらいなんです。
  • お勧めいただいたコースは私にはちょっと手が届かないので、もう少し価格を抑えたコースはありますか?
  • 私にとってはかなり大きな契約になるので確認したのですが、途中解約はできますか?また、倒産などの場合返金されますか?

 

こういった質問は、誠実なスタッフなら親身に相談に乗ってくれたり、店長に確認を取ったり、契約書を説明してくれたり努力する姿勢が見られるはずです。

 

逆にイライラしたり、面倒くさそうにしたりなど真摯な態度がない場合は、日頃の接客態度も疑った方が良いでしょう。

 

では、既に契約中のサロンで態度の悪くひどい勧誘のスタッフに遭遇した場合はどうしたら良いでしょうか?

 

そのスタッフだけが問題であれば店長に報告、その支店全体が問題ありであれば運営会社に、全体で問題がある場合は消費生活センターに相談しましょう。

 

フェイシャルエステの失敗例C「思わぬ追加や高額な契約をしてしまった」

封書

 

スタッフの強引さに考える時間なく高額な契約してしまったけれど必要とは思えないなど、家に帰って冷静になったらやっぱり契約を解除したいと後悔した場合、どうしたら良いのでしょうか。

 

こんな時こそクーリング・オフ制度の出番です。通信販売のトラブルなどで聞いたことがある制度だと思いますが、エステの契約でも一定期間内であれば適用される制度です。

 

クーリングオフの条件
  • 契約書面を受け取った日から8日以内
  • 総額5万円以上、1か月を超える期間の契約

 

クーリング・オフをしたい時、電話やお店に行って伝えるのはやめた方が良いです。

 

言いくるめられてしまって、解約できる8日間を過ぎてしまう可能性があるからです。契約関係は必ず書面に残すことが大切です。

 

内容証明郵便と言って、誰が誰宛にいつどんな内容を送ったのか郵便局が証明してくれる特別な郵便があります。

 

内容証明郵便で、契約を解除する意志の書面をサロンに郵送することでクーリング・オフが成立します。サロンは直ちに返金しなければなりません。

 

カード払いで契約している場合には、クレジットカード会社にも同じ内容の書面を送りましょう。

 

その契約がクーリング・オフの適用になるのか、どのようにしたら解約できるのかなどの疑問は消費生活センターで相談することができます。

 

顧客にクーリング・オフを要求されたら、サロン側は拒否できないようになっています。

 

解除手数料や違約金も発生しないことになっています。契約を無効にできる強力な手段ですが、サロンとの関係も破壊することになるため、契約はよく考えてから行うのが一番ですね。